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大原の企業研修

企業様の声

入社した社員に「税務実務講座」を研修として受講させています!

東京SPCマネジメント株式会社
代表取締役社長 税理士 野坂 照光さん


入社した社員に本来であれば先輩が指導できれば一番良いのですが、業務が忙しくなかなか時間を割いて指導することが出来ません。そこで当社では、大原の実務講座を活用しています。
私自身、税務実務講座の所得税・法人税・消費税を受講し、その内容のすばらしさを感じました。どの科目も基礎から中級レベルまで短期間で知識を習得できる内容となっていますので、入社した社員には実務講座の受講を必ず勧めています。

ベンダー資格で、即戦力として活躍できる人材へ。

株式会社 ウチダ人材開発センタ
LS事業部 取締役 事業部長 冨田 伸一郎さん


私どもは、主に企業のIT技術者の教育・研修を行っていますが、お客様の業種はIT関連企業だけではありません。今やあらゆる仕事の根幹部分にまで、ITは浸透しており、ITスキルの必要性は高まっています。しかし、IT技術者は慢性的に人手不足の状態。実務に適したITスキルを習得すれば、即戦力として活躍できるでしょう。特にベンダー資格の取得を目指したITプロフェッショナルコースのカリキュラムは、IT全般をトータルで学ぶことができる点で秀逸です。CompTIA A+でPCのハード・ソフトの基本を、LPICでLinuxのサーバー技術を習得。そしてCCNAでネットワーク、ORACLEでデータベース、さらにSJC-A、SJC-PでJavaなどのプログラミング言語を身につけることができる。これだけのスキルがあれば、技術的には充分です。エンジニアとして、自身を持って力を発揮して欲しいですね。

経理部門の教育の効率化と効果アップのために「申告実務」の通信教育を活用。

株式会社日立製作所 岡崎 和浩さん

当社は本社を始め関東を中心に点在する工場、研究所や全国主要都市にある支社それぞれに、経理部門を有しています。その経理部門の担当者の教育のために、社内講師による経理専門職能教育を従来より独自に実施してきました。
経理部門では、原価計算に関する知識以外にも法人税法など必要不可欠な知識が多くありますが、教育実施に当たりその対象者が多いにもかかわらず講座数、受講者数が限定され、希望者がなかなか受講できないなどの問題がありました。そこで教育制度の見直しを行い、教育の効率化と効果アップのため法人税法については大原簿記学校の「申告実務」の通信教育を活用することにしました。
この大原簿記学校の「申告実務」のテキストは申告書の書き方を解説するだけでなく、法人税法について基礎から詳しく解説されているので体系的に学習でき、さらに通信添削によって各人がその学習の成果を確認することができます。また、4ヶ月の教育期間の最初と最後に当社独自のスクーリングを大原簿記学校の校舎にてお願いするとともに、修了試験を実施してもらい、教育の効果をさらに高めています。
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